2016年8月6日土曜日

STAP騒動の真相:朝日新聞、「海外STAP細胞論文発表」記事の掲載を一旦拒否…何度も執筆者に修正要求

 朝日新聞、「海外STAP細胞論文発表」記事の掲載を一旦拒否…何度も執筆者に修正要求


朝日新聞、「海外STAP細胞論文発表」記事の掲載を一旦拒否…何度も執筆者に修正要求


2016.08.05
(出典:Business Journal 文=湯之上隆/微細加工研究所所長

最初に断っておくが、私は「反・小保方派」でもないし、「親・小保方派」でもない。また、専門は半導体をはじめとするエレクトロニクス関係であり、「STAP細胞」などの再生医学はまったくの素人である。

 そのような私が本稿で言いたいことは、「小保方氏について何かを述べる」ことでもなく、「2015年以降に発表された米独のSTAP関連論文の真偽や、米ハーバード大学のグループが出願したSTAP細胞関係の特許成立の可否を議論する」ことでもない。

 では、何を主張したいかというと、2014~15年にかけて狂騒状態というほどに騒ぎまくった朝日新聞をはじめとする大手マスコミが、その後この話題をほとんど取り上げないことは不自然ではないか、ということである。


「ビジネスジャーナル」だけがSTAP細胞を取り上げた


 14~15年に、「STAP細胞はあるのか否か」と日本中が大騒ぎした。その結果、「STAP細胞はES細胞が混入したものだった」「小保方氏はデータ偽装など不正を行った」と決着した。

 しかし、多くの日本人は、「小保方氏は不正をしたのかもしれないが、本当にSTAP細胞はなかったのだろうか?」と疑問を持っていると思う。私も、「本当のところはどうなのだろう?」と関心を持っていた。

 そのようなとき、「ビジネスジャーナル」では、米独でSTAP細胞の論文が発表されたこと、ハーバード大学のグループがSTAP細胞の作成方法に関する特許を世界各地で出願していることに関する記事が数回に分けて報じられた。これらの記事は多く人の耳目を集め、アクセスランキングのトップに並んだ。私も、興味を持って読んだ。やはり、「日本人はSTAP細胞があるのか否か」に依然大きな関心を持っていたのである。

 しかし、私をはじめとする多くの人々は、これらの発表が真のSTAP現象なのかどうかを判断するための専門知識を持ち合わせていない。したがって、かつて大騒ぎした大手マスコミは、これらを真正面から取り上げ、その真偽を専門家に分析させ考察させ、それらを報道することが責務であったはずだ。

 しかし、新聞やテレビなど大手マスコミがこれらを大きく取り上げることはなかった。また、インターネットの情報サイトでも、「ビジネスジャーナル」以外でこれほど話題になったサイトは私の知る限りなかったと思う。14~15年に大騒ぎしたことから考えると、大手マスコミや多くのネット情報サイトのSTAP細胞への無関心さは、極めて不自然であるし、メディアとしての使命を果たしていないと思った。(文=湯之上隆/微細加工研究所所長)
続きは、こちらです。


2016年7月17日日曜日

『天皇陛下、生前退位』 報道と譲位の問題点を語り尽くす!

『天皇陛下、生前退位』
報道と譲位の問題点を語り尽くす!
竹田恒泰チャンネル


竹田恒泰

作家
昭和50年、旧皇族・竹田家に生まれる。
明治天皇の玄孫にあたる。

慶應義塾大学法学部卒業。憲法学・史学の研究に従事。
全国に約6,000名の会員のいる竹田研究会代表、財団法人竹田研究財団理事長。

平成18年に著書『語られなかった皇族たちの真実』(小学館)で山本七平賞を受賞。
本年度は『日本はなぜ世界でいちばん人気があるのか』(PHP新書)が発行部数30万部を突破。



【佐藤優】誰も知らない天皇陛下の生前退位の問題点を解説!



2016年7月11日月曜日

STAP騒動の真相:STAP細胞、関与否定の若山教授の血を使って実験していたと判明…理研の説明が根底から崩れる

  STAP細胞、関与否定の若山教授の血を使って実験していたと判明…理研の説明が根底から崩れる

STAP細胞、関与否定の若山教授の血を使って実験していたと判明…理研の説明が根底から崩れる


2016.07.09
(出典:Business Journal 文=上田眞実/ジャーナリスト

 2014年12月に理化学研究所を退職した小保方晴子氏によるSTAP細胞実験がどのように行われていたかを調べるため、理研の情報公開制度を利用して、小保方氏の研究室にあった冷凍庫の保全リストを請求したところ、同実験ではヒトの血液でも細胞をつくり実験していたことがわかった。

 同実験に使われていたのは、若山照彦・山梨大学教授の血液。試料(研究サンプル)の名称は「Teru」だ。若山氏は2013年3月に山梨大学へ移籍するまで、01年から神戸理研でゲノム・リプログラミング研究チームのチームリーダーとして若山研究室を主管。

11年3月に小保方氏を客員研究員として迎え入れ、小保方氏の同実験を監督する立場にあった。

小保方氏の冷凍庫はSTAP細胞論文に疑義が見つかってから14年3月18日に保全(封鎖)された。

 今回請求した保全リストは同年5月14日に作成されたもの。小保方氏は14年12月21日に一連のSTAP細胞論文問題の責任を取るかたちで理研を退職している。

 同実験ではマウスから取り出された血液のT細胞(リンパ球の一種)が使用されていたことが知られているが、人間の血液でも実験しており、小保方氏の冷凍庫にはその試料が残されていた。

これは、人間への再生医療技術の適応まで同実験が踏み込んでいたことを意味する。(文=上田眞実/ジャーナリスト)

続きは、こちらです。

2016年7月1日金曜日

STAP騒動の真相:小保方氏は実験捏造していなかったと判明…小保方氏犯人説デッチ上げた犯人

 STAP問題、小保方氏は実験捏造していなかったと判明…小保方氏犯人説デッチ上げた犯人

STAP問題、小保方氏は実験捏造していなかったと判明…小保方氏犯人説デッチ上げた犯人


2016.07.01
(出典:Business Journal 文=上田眞実/ジャーナリスト

 STAP細胞論文をめぐる研究不正事件で理化学研究所(理研)を退職した小保方晴子氏を、元理研研究員、石川智久氏が刑事告発した事件は5月、神戸地検の不起訴処分により終結した。

神戸地検は「窃盗の発生自体が疑わしい」としたコメントをメディアに発表する異例の事態となった。

 石川氏は2015年1月26日、「小保方氏がES細胞を盗み、STAP細胞と偽造していた」として理研(神戸)を所轄する神戸水上署に告発状を提出。その後、兵庫県警の扱いとなり、神戸地検へ送検されていた。

石川氏は小保方氏が神戸で実験期間中、所属していた若山照彦チームリーダーの研究室から無断でES細胞を盗んで混入、その細胞塊サンプルを若山氏に渡して実験を実施させ、STAP細胞として英科学誌「ネイチャー」に発表し理研で不正な地位を得ていた、と告発していた。

 この騒動の特徴は、元警察関係者やジャーナリストが石川氏の告発を喧伝し、お墨付きを与えたことにある。

週刊誌「フライデー」(講談社)はこの刑事告発に関して3回にわたり特集を組んだ。

警察ジャーナリスト・津田哲也氏による記事の第1弾(15年2月6日号)は、『元理研研究者・石川智久氏 小保方晴子さんを窃盗で刑事告発する!』。

第2弾(同2月20日号)は小保方氏代理人の反論を受けて『小保方晴子 私は盗ってないの 大ウソ暴く』で、第3弾(同6月5日号)では告発状の一部が修正され、兵庫県警が5月14日に被疑者不詳でES細胞窃盗の容疑を受理したのにもかかわらず、記事タイトルは『小保方晴子さんを追い込む警察捜査「我々は本気だ」』となっている。

 さらに普段は警察権力の腐敗を批判する元刑事の飛松五男氏が登場し、このようにコメントした。

「今回、兵庫県警が受理を決めたのは『窃盗事件』として立件できる見込みがあると判断したからにほかなりません。今後小保方氏は警察の詳しい取り調べを受けることになります」

 これは、小保方氏が「容疑者」だと多くの読者に誤解を与える事ことになった。筆者はこの刑事告発不起訴について、「フライデー」編集部に電話して事実関係を確認しようとしたが、当時の編集長も記事を担当した編集者も異動になっており、詳しい話を聞くことはできなかった。
(文=上田眞実/ジャーナリスト)

続きは、こちらです。


2016年6月5日日曜日

STAP騒動の真相:小保方晴子氏と瀬戸内寂聴氏との対談に対する各テレビ局の報道姿勢の違い

4本の動画を見て比較すると、各テレビ局の報道姿勢の違いが分かりますね。 


STAP騒動の真相:山本太郎議員、国会でSTAP問題再検証求め物議…「理研は小保方氏を差し出し組織守った」

 山本太郎議員、国会でSTAP問題再検証求め物議…「理研は小保方氏を差し出し組織守った」

山本太郎議員、国会でSTAP問題再検証求め物議…「理研は小保方氏を差し出し組織守った」

2016.06.03
(出典:Business Journal 文=上田眞実/ジャーナリスト

 5月10日、国会の内閣委員会で参議院議員の山本太郎氏が、今秋に新たに設置される「特定国立研究開発法人」(スーパー法人)の候補に、国立研究開発法人・理化学研究所(以下、理研)が含まれていることについて「STAP細胞論文の研究不正事件は解明されていない、まだ時期尚早だ」として候補から外すように求める動議を提出し、物議を醸した。

 5月11日に参議院本会議で可決した「特定国立研究開発法人による研究開発等の促進に関する特別措置法案」(以下、スーパー法人法案)は、10月1日に施行される予定。

スーパー法人は研究機関として世界最高水準の研究成果を創出することを目的とし、優秀な人材を確保するために高額の報酬を理事長の裁量によって設定できる。

理研の広報部によると、日本の研究機関は世界の研究機関よりも給与が安いことは以前から指摘されており、魅力的な待遇で優秀な人材を招聘したいという話は以前からあったという。

 逆に研究に成果が出ない場合は、所管の大臣が理事長を解任できるとしている。

また、政府が特定の研究の実施を法人に要求できるようになるなど、政府が人事に直接介入することが可能になる。

スーパー法人となる予定の研究機関は、理研と物質・材料研究機構、産業技術総合研究所の3機関。

 政府が研究内容を指定し、その成果が出れば高額の報酬が研究者に流れるシステムづくりが強化される制度改革に、山本氏は質疑で「STAP細胞問題、まだ検証は不十分、理研は小保方さん一人をスケープゴートに差し出して組織を守ったという印象がある」と指摘、理研がスーパー法人に格上げされるのは時期尚早だと、政府が推し進める国家的プロジェクトに噛みついた。

 山本氏はSTAP細胞論文をめぐる問題で責任を問われ、2014年12月21日付けで理研を退職した小保方氏の手記『あの日』(講談社)を読んで、検証委員会の公正さに疑いを持ったようだ。
(文=上田眞実/ジャーナリスト)

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2016.5.10 内閣委員会 
山本太郎議員、国会でSTAP問題再検証求め物議
…「理研は小保方氏を差し出し組織守った」



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